根拠が曖昧な収支シミュレーションを信じて、リスクが高い不動産投資をすることです。
実際には、賃貸借契約に記載された期間（例：30年）より短い期間内で、当初の契約家賃が見直される可能性があるため、当初の収支シミュレーションよりも収支が悪化するリスクがあるにも関わらず、その収支シミュレーション通り投資できることを信じて投資することは危険です。
また、収支シミュレーションの前提条件となる稼働率や家賃変動等の根拠が曖昧にも関わらず、「XX年間」の収支シミュレーションが実現した場合のプラス面のみを信じて、その根拠を精査せずに投資することも危険です。