山間部の別荘物件の場合は、土砂災害の被害を受けやすいリスクがあります。そのため、自治体などより公開されているハザードマップでも、広く注意喚起がなされています。ハザードマップを見て、やや崖地や斜面にある別荘の場合には、将来的に地滑りや液状化などの深刻な問題が発生しやすい「埋め立て地」や「盛土した宅地造成地」ではないことを確認することも重要です。また、公共下水処理が困難なことが多いため、個別に浄化槽を設置した上で、定期的に浄化槽の状況を確認する必要があります。定期的な維持管理を行わない場合、悪臭問題が発生する危険性があります。第三者に貸し出す際には、利用者から苦情を受けるリスクがあります。更に、水道維持協力金が購入時に数十万円必要になる場合があります。駐車場を新設するための工事費が、百万円単位でかかる場合もあります。